“Vusion” and indicators and targets for 2025

各マテリアリティへの取り組みにおける
「目指す姿」と2025年指標・目標

  • テーマ1誠実で公正な企業活動

    マテリアリティ

    コンプライアンス重視の経営

    • 16 平和と公正をすべての人に
    目指す姿

    企業倫理、遵法意識の高まりによる企業イメージの向上と、
    ステークホルダーからの信頼獲得。

    施策 指標・目標(2025年)

    コンプライアンス意識の向上

    コンプライアンス研修受講率向上

    内部統制の適切な整備・運用

    内部統制上の重要な不備0(ゼロ)件

    マテリアリティ

    健全な職場環境の整備

    • 8 働きがいも経済成長も
    目指す姿

    適正な労働条件、労働環境を整備し、社員満足度向上と 人材確保の進展。

    施策 指標・目標(2025年)

    長時間労働の管理徹底

    固定的な長時間労働者の削減

    有給休暇を取得しやすい環境づくり

    取得率65%以上(年間13日以上)

  • テーマ2人材重視の職場環境づくり

    マテリアリティ

    人権の尊重

    • 5 ジェンダー平等を実現しよう
    • 8 働きがいも経済成長も
    • 16 平和と公正をすべての人に
    目指す姿

    「TOTOKUグループCSR行動規範」に沿った事業活動により、
    すべてのステークホルダーの人権を尊重する。

    施策 指標・目標(2025年)

    人権意識の啓発・向上

    人権意識向上研修受講率向上

    差別・ハラスメントの防止

    ハラスメント研修受講率向上

    責任ある鉱物調達の徹底

    適合精錬所からの調達が確認された
    サプライヤーの比率と調達比率の目標管理

    マテリアリティ

    安全で働きがいのある職場づくり

    • 3 すべての人に健康と福祉を
    • 5 ジェンダー平等を実現しよう
    • 8 働きがいも経済成長も
    目指す姿

    安全な職場、多様な働き方による社員満足度を向上。

    施策 指標・目標(2025年)

    安全衛生活動の推進

    労働災害0件、災害度数率0

    育児と仕事の両立支援

    育児休業取得率100%(希望者)

    マテリアリティ

    人材育成と多様な人材の活用

    • 4 質の高い教育をみんなに
    • 5 ジェンダー平等を実現しよう
    • 8 働きがいも経済成長も
    • 9 産業と技術革新の基盤をつくろう
    • 10 人や国の不平等をなくそう
    目指す姿

    多様な人材の確保により、企業活力を向上。

    施策 指標・目標(2025年)

    職種・階層別教育実施

    教育計画実施率100%

    女性の活躍

    1.女性管理職比率向上
    2.事技系の新卒およびキャリア女性採用率向上

  • テーマ3持続可能な未来を創る
    価値の提供

    マテリアリティ

    社会課題解決型製品の開発・提案

    • 7 エネルギーをみんなに そしてクリーンに
    • 13 気候変動に具体的な対策を
    目指す姿

    TOTOKUグループのビジネスチャンスを拡大。
    (AI、ロボット、高速通信、モビリティ、半導体など)

    施策 指標・目標(2025年)

    環境調和製品の売上増加

    環境調和製品の売上増加

    マテリアリティ

    環境負荷低減施策の推進

    • 7 エネルギーをみんなに そしてクリーンに
    • 11 住み続けられるまちづくりを
    • 12 つくる責任 つかう責任
    • 13 気候変動に具体的な対策を
    目指す姿

    事業活動におけるCO2削減、廃棄物削減により
    サステナブルな地球環境の保全に貢献。

    施策 指標・目標(2025年)

    温室効果ガス(CO2)排出量削減
    (スコープ 1+2)

    26.2%減(2019年度比)

    再生可能エネルギーの活用促進

    20%まで導入

    廃棄物等総発生量低減(原単位)

    2020年度比1% / 年削減

    マテリアリティ

    次世代技術開発の推進

    • 7 エネルギーをみんなに そしてクリーンに
    • 9 産業と技術革新の基盤をつくろう
    • 13 気候変動に具体的な対策を
    目指す姿

    新技術、新製品開発によりビジネスチャンスを拡大。

    施策 指標・目標(2025年)

    新製品比率の向上

    自社基準による新製品比率向上